世界有数の地震大国と言われている日本。過去にも地震による大災害が起こっています。日々小さな地震も起きており、南海トラフ地震が起きる可能性があるとも言われています。
地震が多い日本では、地震が起きても身を守れるように住宅には地震対策が不可欠です。その中でも一戸建てで一般的なのが耐震住宅。詳しく見ていきましょう。
耐震性能と免震性能の違い
耐震性能とは建物を強固にし地震に耐える構造のことです。揺れに耐えるように工夫されており、大地震でも建物が倒壊しないように耐力壁や太く頑丈な柱・梁で建物自体が地震に耐えうる強度の構造で作られています。
一般的に日本の建物は耐震性能で建てられていることが多いです。
免震性能とは地震による揺れを直接伝わらないようにするための方法です。
建物と地面の間に免震ゴムなどの「免震装置」というものを設置して地面と建物を離すことによって地震の揺れを吸収して軽減させます。地震の揺れは免震装置に伝わり、住宅には直接伝わらないようになっているのです。
揺れにくいため家具の転倒などの建物内部のダメージが大幅に軽減されます。免震住宅は装置の設置に高額な費用がかかることと、定期的なメンテナンスが必要なことがデメリットです。
耐震性能の高い注文住宅を建てるポイント
耐震等級を決める
耐震性能には等級があります。ハウスメーカーや工務店がどの等級の住宅を建てることができるのかは前もって確認しておきましょう。耐震住宅３を基準としていると安心ですね。
耐震等級１：建築基準法の規定どおりの強さ
耐震等級２：建築基準法の1.25倍の強さ 例）学校の校舎、避難所
耐震等級３：建築基準法の1.5倍の強さ 例）警察署、病院
この建築基準法というのは震度５強までだと建物の機能を保持でき、震度６強から７までの地震であれば倒壊、崩壊までは至らないように設計されています。
地盤を確認する
耐震等級をクリアしていても地盤が弱ければ建物は被害を受けてしまいます。
事前に地盤調査をしっかりと行い、もし地盤が弱ければ地盤補強をするようにしましょう。
住宅メーカーを決める際から耐震性能についての知識を持っておく
耐震性の高い家にしたければ耐震等級２か３を採用しているメーカーを選ぶようにしましょう。そして設計の際もこの間取りで耐震性は大丈夫であるか、その都度確認するようにしましょう。
例えば広いリビングの場合、柱を真ん中の方に立てないと支える力がなくなります。こういった提案をしてもらえない場合は自分で聞くようにして不安がないようにしておきたいですね。
耐震住宅のメリットとデメリット
耐震住宅にはメリットとデメリットが存在します。メリット・デメリットについてそれぞれ見てみましょう。
耐震住宅のメリット
耐震性を重視した注文住宅の魅力とメリットは、安全な住環境の確保、長期的な安心と投資価値、快適な居住環境の実現、耐久性と低メンテナンス、個別ニーズへの対応などがあります。これらの要素は、家族の安全と快適さを追求する上で重要なポイントです。
・最も一般的な性能である
現在の建築基準法に従って建てることができ、低コストです。ほぼ全ての住宅で耐震住宅なので、追加費用がかからないことが多いです。対応している業者も多く安心です。地震に備える性能には耐震のほかに、免震、制震がありますが、これらは設置に数十万から数百万円かかるのと、工期が長くなります。
・激しい地震でも建物を倒壊から守ることが出来る
建築基準法に基づいて建てるため、最も低いレベルである耐久等級１でも震度７までの地震も倒壊、崩壊まで至らないようになっています。更に安全性を求めるのであれば耐久等級３だと耐久等級１よりも1.5倍の強さがあります。
・設置制限がない
耐震住宅だと地下室が設置できるため、設計の自由度が上がります。
・台風に強い
強風や台風ではほとんど揺れはありません。台風が多い地域にはおすすめです。
耐震住宅のデメリット
・揺れが伝わりやすい
地震の揺れがダイレクトに伝わるため激しい揺れを感じます。揺れによって怪我をする危険性も高まります。その際建物だけでなく、家具なども転倒、破損する可能性があるため、修繕したり新しく買い換えたりする際はコストがかかります。
・二次被害のリスク
揺れを強く感じるため、家具が転倒することがあります。その場合家具にあたって怪我をしたりする可能性があります。実際大地震では家具の下敷きになったり壁に圧迫するケースもありました。新しく建てる家であれば耐震性能はついているのでこのようなことはないと思いますがリスクには備えておきましょう。
・繰り返しの地震に弱い
地震に耐えることはできますが繰り返しの地震にはダメージを受けやすいです。ダメージを受けた際、最終的に建物地震を修繕しなければならないこともあります。
・建物の上部にいくほど揺れが強くなる
遠心力と同じ原理で、揺れが２階、３階にいくほど強くなります。
地盤調査と基礎工事の重要性
耐震住宅のメリット・デメリットに関わらず、地盤や基礎工事はとても重要です。以下に、地盤調査と基礎工事の重要性について説明します。
地盤調査の重要性
地盤調査は、簡単に説明すると建物の土台となる地盤の状態を調べることです。
地盤がしっかりしていないと、地震や自然災害の際に建物が揺れたり倒れたりするリスクが高くなります。
地盤調査をすることで、地盤の強さや安定性、地震の揺れ方などを調べることができます。そうすることで、地盤の状態に合わせて適切な建物の設計や地震対策を行うことができます。
また地盤調査の結果によって、どの程度の地盤改良が必要か見極めることができます。費用は、表層改良工法なら30～50万円程度、柱状改良工法なら50～80万円程度、鋼管杭工法なら100～180万円程度となります。
地盤改良費は、設計後に地盤調査を行った後でないと正確には分かりません。
基礎工事の重要性
基礎は、建物の重みを支える役割を果たしています。しっかりした基礎がないと、建物がぐらついたり倒れたりするリスクが出てきます。
地震の時には、地盤の揺れが建物に伝わりますが、適切な基礎があれば地震の力をうまく分散させることができます。基礎がしっかりしていないと、地震による建物の被害が大きくなるかもしれません。
地盤調査と基礎工事をしっかり行わないと、地震や地盤の変動によって建物が大きな被害を受けたり、不安定になったりするリスクが高まります。
ですから、適切な地盤調査をして、その結果に基づいてしっかりした基礎工事を行うことが大切です。
そうすることで、建物がしっかり立っていて、地震などの災害に強い安全な住まいを実現することができます。
耐震性は長期優良住宅に関わる大事な要素！
長期優良住宅とは？
長期優良住宅は、建物の耐久性や快適性を重視し、将来の住み心地や維持管理の面でも優れた住まいを実現するために設計・建築される住宅のことです。
耐震性や断熱性、省エネ性能など、様々な要素が組み合わさった長期優良住宅は、質の高い住環境を提供することが期待されています。
【耐震性の向上】
長期優良住宅では、耐震性を高めるための工夫がされています。耐震性を強化するために、地震による揺れに対応できるような構造や材料が使用されます。
また、防火性能や耐候性に優れた建材を使用することで、長期間にわたって建物を守ることができます。これにより、安心して長く住み続けることができるのです。
【快適性の追求】
長期優良住宅では、快適な住環境を実現するための取り組みも行われています。断熱性能を高めることで、冬でも暖かく、夏でも涼しい室内環境を保つことができます。
また、換気システムや遮音対策なども施されており、快適な居住空間を提供します。さらに、バリアフリーな設計や間取りの工夫によって、高齢者や障がいを持つ人々にも住みやすい環境が整えられています。
【省エネ性能の向上】
長期優良住宅では、省エネ性能の向上も重視されています。断熱材や高効率の給湯・冷暖房設備などが採用されることで、エネルギー消費を抑えることができます。
また、太陽光発電や雨水利用などの再生可能エネルギーの活用も進められています。
建てる前に知っておきたい、信頼できる建築会社の選び方とは？
建てる前に信頼できる建築会社を選ぶことは、家づくりを成功させるために非常に重要です。ここでは、建築会社を選ぶ際に押さえておくべきポイントについて解説します。
実績や評判を確認するために行うべきこと
まず、建築会社を選ぶ際には、実績や評判を確認することが
大切です。建築会社のウェブサイトやパンフレットには、実績や施工例が掲載されていることが多いですが、実際に現地を見学したり、建てた人の口コミを調べたりすることで、より詳しい情報を得ることができます。
現在は宿泊体験イベントや、建築資材を育てるイベントなどを開催する建築会社も多いです。様々なイベントに積極的に参加し、複数社を見比べることが大切です。
建築会社とのコミュニケーションの重要性
建築会社とのコミュニケーションはとても重要です。
特にレスポンスの速さや対応力などは契約前に注目しておくと良いでしょう。いざ契約して打ち合わせとなった時、営業担当がうまく要望を汲み取ってくれなかったり、急なトラブルの際連絡がつかないとなると、後々大きな問題となってしまいます。
家づくりは、自分たちが住む場所を作ることですから、自分たちの理想や要望を建築会社にしっかり伝えることが必要です。そのため、建築会社とのコミュニケーションがスムーズにできるかどうかは、非常に重要なポイントとなります。
契約前に確認すべきポイント
契約前に確認すべきポイントとしては、以下のようなものが挙げられます。
- 建築会社が保有する資格や許可について
- 契約内容や工期についての詳細
- 支払い方法や追加費用についての明確化
- 建築会社の保証やアフターサービスについての確認
これらのポイントを確認することで、自分たちに合った信頼できる建築会社を選ぶことができます。
まとめ
日本は地震が多い国ということもあり耐震性能が初めからついている住宅メーカーが多いことは安心です。
強い地震にも耐えることができ、コストも抑えることが出来る耐震性能はほとんどの人が採用しています。加えて免震性能もオプションとして選択してみるとよいでしょう。